USCPA×英語力で年収を上げる掛け算戦略|4段階と実例

この記事でわかること

• USCPAだけ・英語だけでは年収が上がりにくい理由と、「USCPA×英語」の掛け算が年収に効く仕組み(求人要件と評価の構造)
• 英語力と年収の相関データ(TOEICスコア別の平均年収差・英会話力と年収)と、会計職でその差がどこで生まれるか
• 英語力を「読む→書く→話す→交渉する」の4段階に分け、段階ごとに開く職種・年収レンジ・必要なスコアの目安を整理した表
• 監査法人・外資系経理・コンサル・海外駐在など、英語×会計の年収が最も上がるポジションと入り方
• 筆者が監査法人の英語案件からコンサルの外資系担当に移って年収を1〜2割上げた実例と、英語を後から伸ばした同期の推移

著者情報:しわすゆう|USCPA(米国公認会計士)。大学在学時にアビタスのUSCPA講座を受講しUSCPAを取得。新卒でBIG4監査法人に就職し会計監査を3年経験。現在はコンサル会社に勤務。

最終更新日:2026年8月30日

「USCPAを取ったのに年収が思ったほど上がらない」「英語力が足りないと年収は伸びないのか」「TOEIC何点あれば外資系や高年収の求人に届く?」と検索している方に向けて、USCPAと英語力の掛け算で年収を上げる考え方を整理した記事です。

結論から言うと、USCPAの年収は「資格の有無」より「英語で会計の仕事ができるか」で決まり、読める(TOEIC600〜700点台)→書ける(英文メール・レポーティング)→話せる(会議・面接)→交渉できる(海外本社・駐在)の4段階を1つ上がるごとに、応募できる求人の年収レンジが100〜200万円ずつ上がります。

USCPAは「会計×英語」を証明する資格ですが、合格しただけでは「英語の試験に受かった人」であり、企業が年収を上乗せするのは「英語で会計の実務を回せる人」です。

筆者は監査法人で英語案件を希望して外資系クライアントを担当し、コンサル転職時に英語案件の経験を武器に外資系担当へ配属され、年収を1〜2割上げた経験があります。

この記事では、日経転職版とレアジョブの英語力と年収の調査、求人の英語要件を一次情報に、掛け算が効く仕組み、4段階の年収レンジ、年収が上がるポジション、筆者と同期の実例を解説します。

USCPAの年収相場は「USCPAの年収はいくら?日本・米国の相場と筆者の推移を公開」、1,000万円への道筋は「USCPAで年収1000万円は可能?到達ルート4つと必要年数」で扱っているので、本記事は「英語力の掛け算」に絞ります。

なぜUSCPAだけでは年収が上がらない?「USCPA×英語」の掛け算が効く仕組み

USCPAだけで年収が上がりにくいのは、日本国内の会計職の求人では日本の公認会計士や簿記の実務経験者と同じ土俵で評価されるためで、USCPAが年収に上乗せされるのは「英語で会計の実務ができる人」を求める求人に限られる。その求人は英語要件(TOEIC・英文経理経験・海外本社対応)で応募者が絞られるため、USCPAと英語力の両方を持つ人が少なく、年収が高く設定される。

まず、なぜ「掛け算」なのかを求人の構造から整理します。

求人のタイプ	主な応募者	USCPAの評価	年収レンジの目安
国内経理(英語不要)	簿記2級〜1級の実務経験者、日本の公認会計士	「会計の知識がある」程度。上乗せは小さい	400〜700万円
監査法人(国内クライアント)	日本の公認会計士	同期の公認会計士と同額スタート	450〜900万円
英文経理・グローバル企業の本社経理	英語ができる経理経験者	「US GAAPと英語の両方」で優位	550〜900万円
外資系企業の経理・財務	英語で実務ができる会計人材	資格+英語で即戦力扱い	600〜1,200万円
コンサル・FASの外資系案件	監査法人・外資系出身者	英語案件を担当できる人材として上乗せ	700〜1,500万円
海外駐在・海外本社勤務	英語で交渉できる会計人材	駐在手当込みで大幅増	900〜2,000万円

出典:転職エージェント各社の公開求人と年収レンジ(2026年8月時点)、筆者と同期の実例。レンジは目安で、企業規模・年齢・経験で変動します。

この表で分かるのは、USCPAが年収に効くのは上から3行目以降で、その全てに英語要件があるということです。

「USCPAを取ったのに年収が上がらない」という声の多くは、上2行の求人で戦っているケースで、資格ではなく求人の選び方の問題です。

USCPAの転職市場価値は「USCPAの転職市場価値|評価される業界・されない業界の実態」で扱っています。

英語力と年収の相関データ

英語力と年収の関係を示す調査を2つ挙げます。

調査	内容	会計職への含意
日経転職版「大卒年収調査2022年版 TOEICスコア編」	TOEIC499点以下と比べ、800点台は平均年収で約150万円、900点台は約200万円高い。50代では499点以下と900点以上で約360万円の差	英語力の差は年齢が上がるほど年収差として広がる
レアジョブ「英会話力と年収に関する調査」	TOEICの点数以上にスピーキング力が年収と相関し、英会話力が高い層は30代以降で平均年収に約100万円の差	会計職でも「読める」より「話せる」で年収差が出る

出典:日経転職版(2022年)、株式会社レアジョブの調査。いずれも全職種の平均で、会計職に限定したデータではありません。

会計職に当てはめると、TOEICの点数は「応募できる求人の入口」を決め、話せるかどうかが「入った後の年収の伸び」を決めるという構造です。

英語力を4段階に分けると年収はどう変わる?段階別の職種と年収レンジ

英語力は「①読める(TOEIC600〜700点台、英文資料と英文会計基準を読める)
②書ける(英文メール・レポーティング・監査調書を書ける)
③話せる(英語の会議・面接・電話対応ができる)
④交渉できる(海外本社・監査人・取引先と英語で折衝できる)」の4段階に分かれ、1段階上がるごとに応募できる求人の年収レンジが100〜200万円ずつ上がる。USCPA合格時点では①の人が多く、②③を実務で作れるかが年収の分かれ目である。

4段階を、目安のスコア・できること・開く職種・年収レンジで整理します。

段階	目安	できること	開く職種	年収レンジの目安
①読める	TOEIC600〜700点台、USCPA合格	英文の財務諸表・会計基準・契約書を読める。英語のメールは辞書を引きながら	監査法人(国内案件中心)、日系企業の経理、英文経理アシスタント	450〜650万円
②書ける	TOEIC700〜800点台+英文経理の実務	英文メール、海外本社への英文レポーティング、英語の監査調書を書ける	日系グローバル企業の本社経理、監査法人の英語案件、外資系経理スタッフ	550〜850万円
③話せる	TOEIC800点台以上+英語会議の経験	英語の会議で発言し、海外本社・海外子会社と電話・Web会議ができる。英語面接を通過できる	外資系経理・財務のマネージャー候補、コンサル・FASの外資系案件、内部監査	700〜1,200万円
④交渉できる	ビジネスレベル(TOEIC900点前後は目安に過ぎない)+海外折衝の実務	海外本社のCFO・監査人・取引先と英語で折衝し、意思決定に関わる	外資系のコントローラー・財務部長、海外駐在、海外本社勤務、コンサルのマネージャー以上	900〜2,000万円

出典:転職エージェント各社の求人要件、筆者と同期の実例(2026年8月時点)。TOEICの点数は入口の目安で、②以降は実務経験の方が重視されます。

USCPAに合格した時点の多くの人は①の段階で、試験で英語を「読む」力は付いていても、書く・話すは別に作る必要があります。

USCPAの英語力の目安は「USCPAの英語力|TOEIC何点から?600点台でも受かる理由」、読む力の鍛え方は「USCPA英語の読み方|問題文を速く正確に読む5つの速読の型」で扱っています。

段階を上げるための実務の作り方

英語力は英会話スクールだけでは年収に変わらず、「英語で会計の仕事をした実績」が段階を上げます。

段階の移行	実務で作る方法	期間の目安
①→②	監査法人なら英語案件(外資系・海外子会社)を希望する。経理なら海外子会社の連結パッケージ・英文レポーティングを担当する	1〜2年
②→③	海外本社・海外子会社とのWeb会議に参加し、議事録を書く役から発言する役に移る。英語面接の練習をして外資系に転職する	1〜2年
③→④	海外本社の監査人・CFO対応の窓口になる。海外駐在の公募に手を挙げる	2〜3年

「英語案件を希望する」と口に出すことが、監査法人でも事業会社でも最初の一歩で、希望しなければ英語を使わない案件に配属され続けます。

USCPA×英語で年収が最も上がるポジションはどこ?5つの職種と入り方

USCPA×英語の掛け算で年収が最も上がるのは、①外資系企業の経理・財務(コントローラー・FP&A)
②コンサル・FASの外資系案件・クロスボーダーM&A
③海外駐在(日系企業の海外子会社CFO・経理責任者)
④監査法人の外資系・海外案件のマネージャー
⑤海外本社・海外現地採用の5つで、いずれも「③話せる」以上の英語力と会計の実務経験を求められる。

ポジション	仕事の中身	求められる英語力	年収レンジの目安	入り方
①外資系の経理・財務	海外本社への英文レポーティング、US GAAP/IFRS決算、FP&A(予算・分析)	③以上。英語面接あり	700〜1,500万円	監査法人・日系グローバル経理から転職。エージェント経由が中心
②コンサル・FASの外資系案件	財務DD、PMI、US GAAP転換、クロスボーダーM&Aの会計支援	③以上。英文レポート作成	700〜1,500万円	監査法人から転職。面接で英語案件の経験を示す
③海外駐在	海外子会社の経理責任者・CFO、本社との連結・内部統制対応	③〜④。現地スタッフのマネジメント	900〜2,000万円(駐在手当込み)	日系グローバル企業の本社経理から社内公募・指名
④監査法人の外資系・海外案件マネージャー	外資系クライアントの監査、海外の監査チームとの連携(referral)	③以上	800〜1,200万円	監査法人内で英語案件を希望し続ける
⑤海外本社・海外現地採用	米国・シンガポール・オーストラリア等での会計職	④。現地の生活と仕事が英語	現地の相場(米国は中央値8万ドル台)	ビザ・ライセンス・現地就職活動が前提

出典:転職エージェント各社の公開求人、米国労働統計局(BLS)の会計士・監査人の年収中央値(2024年)、筆者と同期の実例。

海外駐在は「海外駐在への近道としてのUSCPA|駐在候補に選ばれる3条件」、外資系は「USCPAで外資系企業に転職|評価される理由・職種・年収・選考」、コンサルは「USCPAでコンサルに転職|監査法人3年から移った筆者の体験談」で扱っています。

USCPAが英語×会計で「勝ちやすい」理由

日本の公認会計士との比較で、英語案件ではUSCPAに有利な点があります。

比較項目	日本の公認会計士	USCPA
英語の証明	別途TOEIC等が必要	資格自体が英語で会計を学んだ証明
US GAAPの知識	実務で学ぶ	試験で体系的に学んでいる
海外本社からの見え方	「Japanese CPA」で通じにくい場合がある	「CPA」として理解される
国内監査・税務	独占業務あり	なし

国内の監査・税務では公認会計士、英語×会計では
USCPAという棲み分けがあり、年収を上げたいUSCPAは後者の土俵で戦うのが合理的です。

USCPAと公認会計士の違いは「USCPAと日本の公認会計士の違い|どっちを取るべき?」で扱っています。

筆者と同期の実例|英語案件の希望からコンサル外資系担当へ、英語を後から伸ばした同期

筆者は監査法人1年目に英語案件を希望して外資系クライアントを担当し(段階①→②)、3年目のコンサル転職の面接で英語案件の経験を示して外資系担当に配属され、年収を1〜2割上げた(段階②→③)。同期Hは合格時TOEIC600点台で国内案件を担当していたが、2年目から英会話と英語案件の希望を並行し、4年目に日系グローバル企業の本社経理(海外子会社担当)へ転職して年収を約150万円上げた。

筆者の実例|「英語案件を希望する」と言い続けた3年間

筆者の英語力と年収の推移を段階で整理します。

時期	英語力の段階	やったこと	年収の動き
大学在学中(USCPA合格時)	①読める(TOEIC700点台前半)	試験勉強で英文の会計基準を読む力は付いたが、話す機会はなし	―
監査法人1年目	①→②	配属面談で「英語案件を希望」と伝え、外資系クライアントの監査チームに。海外の監査チームへの英文の照会メール、英語の監査調書を担当	450〜550万円(同期の公認会計士と同額)
監査法人2〜3年目	②	海外の監査チームとのWeb会議に参加。最初は議事録係、2年目後半から自分の担当領域を英語で説明	年50万円前後の昇給
コンサル転職(3年目末)	②→③	面接で「外資系クライアントの監査で英語のやりとりをしてきた」と具体的に説明し、英語案件を希望。外資系担当に配属	転職で1〜2割増
コンサル1〜2年目	③	海外本社のCFOとの会議に同席し、決算・内部統制の論点を英語で説明。英語面接の経験が会議の場でも活きた	段階③の年収レンジに入る

筆者が振り返って重要だったのは、英語力そのものより「英語案件を希望する」と言い続けて、英語で会計の仕事をした実績を作ったことです。

TOEICのスコアを伸ばす勉強は監査法人時代にほとんどしておらず、英語の実務経験が転職時の評価につながりました。

筆者の年収推移の詳細は「USCPAの年収はいくら?日本・米国の相場と筆者の推移を公開」で公開しています。

同期Hの実例|合格時TOEIC600点台から4年で年収+150万円

監査法人の同期H(USCPA、合格時TOEIC600点台)は、国内クライアント中心の配属から英語を後から伸ばしました。

時期	英語力	やったこと	年収の動き
1年目	①(TOEIC600点台)	国内クライアントの監査。英語を使う機会はほぼなし	450〜550万円
2年目	①→②	オンライン英会話を週3回、半年で継続。同時に配属面談で英語案件を希望し、海外子会社を持つ日系クライアントの連結監査に	昇給のみ
3年目	②	海外子会社の監査チームとのやりとり(メール・Web会議)を担当。TOEIC800点台前半に	昇給のみ
4年目	②→③	日系グローバル企業の本社経理(海外子会社担当)へ転職。英語面接あり	約150万円増
転職後2年目	③	海外子会社との月次会議を英語で主催。次は海外駐在の社内公募を目指す	段階③のレンジで昇給

Hの言葉で印象に残っているのは、「英会話を半年やっただけでは何も変わらなかったが、英会話と同時に英語案件を希望したことで、会話の練習と実務の練習が同じ半年に重なった」という一言です。

英語を後から伸ばす場合も、勉強と実務を同時に走らせるのが、年収に変わる最短の順番です。

英語力の段階を確認したら、次に狙う求人のレンジを見る

USCPAと英語力の掛け算で年収を上げるには、自分が今どの段階(読める・書ける・話せる・交渉できる)にいるかを確認し、1つ上の段階の求人がどんな英語要件と年収レンジになっているかを見ておくのが出発点です。

今①の段階なら、勉強より先に「英語案件を希望する」と職場で伝え、②の段階なら英語面接の練習と外資系・グローバル企業の求人確認、③の段階なら海外駐在や外資系マネージャー職の要件確認、と段階ごとにやることが違います。

転職先の選び方は「USCPAを活かせる転職先7選と転職のコツ|職種別の入り方を解説」、エージェントの使い分けは「USCPA向け転職エージェントおすすめ比較|失敗しない選び方」で扱っています。

自分の英語力の段階で今どの求人に届くのかを確かめたい方は、MS Japanの無料登録で「英語」「US
GAAP」「海外子会社」を条件に会計人材の求人を見ておくと、1つ上の段階に上がったときの年収レンジと必要な要件が具体的になり、今やるべき英語の実務と勉強が絞れます。

これから資格を取る段階で、英語力に不安がある方は「USCPAの英語力|TOEIC何点から?600点台でも受かる理由」と「USCPA予備校おすすめ比較｜費用・教材・サポートで選ぶ3校」に進んでください。

よくある質問(FAQ)

Q1.
USCPAに合格すれば英語ができると評価されますか?

「英語で会計を学んだ」ことの証明にはなりますが、「英語で仕事ができる」証明にはなりません。

企業が年収に上乗せするのは、英文メール・レポーティング・英語会議の実務経験で、USCPA合格者の多くは合格時点で「読める」段階です。

合格後に英語案件を希望し、書く・話す実績を作ることで、資格が年収に変わります。

Q2.
TOEIC何点あれば外資系の経理に転職できますか?

求人の入口としてはTOEIC700〜800点台を要件にする企業が多く、外資系の経理・財務では英語面接があるのが一般的です。

ただしTOEICの点数より「英文経理・海外本社対応の実務経験があるか」が重視され、800点でも実務経験がなければ通りにくく、700点台でも英語案件の実務があれば通ることがあります。

英語力の目安は「USCPAの英語力|TOEIC何点から?600点台でも受かる理由」で扱っています。

Q3.
英語が苦手でもUSCPAを取る価値はありますか?

あります。

USCPAは日本語教材で学べる予備校が多く、英語が苦手でも合格できますし、合格後に国内の監査法人・経理で会計の実務を積むことはできます。

ただし、年収を大きく上げるには英語×会計の土俵に移る必要があるので、合格後に英語案件を希望して実務で英語を使う環境に身を置くことを前提にしてください。

Q4.
英会話スクールに通えば年収は上がりますか?

英会話だけでは上がりません。

レアジョブの調査では英会話力と年収に相関がありますが、会計職で年収に変わるのは「英語で会計の仕事をした実績」です。

同期Hのように、英会話の学習と英語案件の希望を同時に進めると、半年〜1年で「書ける・話せる」段階に上がり、転職で年収に反映されます。

Q5.
監査法人で英語案件に入るにはどうすればよいですか?

配属面談や上司との面談で「英語案件を希望する」と明確に伝えることが最初の一歩です。

外資系クライアント、海外子会社を持つ日系クライアント、海外の監査チームとの連携(referral)がある案件が対象で、希望を伝えなければ国内案件に配属され続けます。

筆者は1年目の配属面談で希望を伝え、外資系クライアントの監査チームに入りました。

監査法人のキャリアは「監査法人で英語は使う?USCPAが3年で担当した英語業務の実態」で扱っています。

Q6.
海外駐在で年収はどのくらい上がりますか?

駐在手当・住居手当・現地の物価調整を含めると、日本の年収の1.5〜2倍程度の実質収入になるケースが多く、年収レンジでは900〜2,000万円が目安です。

駐在は日系グローバル企業の本社経理から社内公募・指名で選ばれるのが一般的で、「話せる・交渉できる」段階の英語力と、海外子会社の管理経験が求められます。

詳しくは「海外駐在への近道としてのUSCPA|駐在候補に選ばれる3条件」で扱っています。

Q7.
40代からでも英語×USCPAで年収は上がりますか?

上がります。

日経転職版の調査では、TOEIC499点以下と900点以上の年収差は50代で約360万円と、年齢が上がるほど英語力の差が年収差として広がります。

40代は会計の実務経験が豊富なので、英語で「話せる・交渉できる」段階に上がれば、外資系のコントローラー・財務部長や海外子会社の経理責任者など、年収の高いポジションに届きやすくなります。

40代の転職戦略は「40代USCPAの転職戦略|狙う職種・動き方・失敗しない順番」で扱っています。

まとめ:USCPAの年収は「英語で会計の仕事ができるか」で決まる

この記事の要点を再掲します。

• USCPAだけでは年収が上がりにくく、USCPAが年収に効くのは英語要件のある求人(英文経理・外資系・コンサルの外資系案件・海外駐在)。求人の選び方の問題であることが多い
• 英語力と年収は相関し、TOEIC800点台で約150万円、900点台で約200万円の平均年収差(日経転職版)。会計職では「話せる」かどうかで入った後の伸びが決まる
• 英語力は①読める→②書ける→③話せる→④交渉できるの4段階で、1段階上がるごとに年収レンジが100〜200万円上がる。USCPA合格時点は①の人が多い
• 段階を上げるのは英会話より「英語案件を希望する」と口に出して、英語で会計の仕事をした実績を作ること
• 年収が最も上がるのは外資系経理・財務、コンサル・FASの外資系案件、海外駐在、監査法人の外資系案件マネージャー、海外本社勤務の5つ
• 筆者は英語案件の希望からコンサル外資系担当で年収1〜2割増、同期HはTOEIC600点台から英会話と英語案件を同時に進めて4年で約150万円増

USCPAの年収を上げる鍵は、資格の後に「英語で会計の仕事をする環境」を自分で選びに行くことです。

まずは次の面談で「英語案件を希望します」と伝えるところから始めてみてください。